賃貸住宅に対する要望を調査する

成否の鍵を握る管理業者の質

立地条件に優れ、適正な家賃設定にも拘らず、空室率が高く入居者が定着しない賃貸物件に関しては、管理業者の対応に何らかの問題がある可能性が無視できません。ほとんどの場合、収益物件の所有者すなわち不動産投資家自身が、自己物件の居住者と直接コミュニケーションを図ることはなく、管理業者からの報告を待つ形となっています。仮に入居者から要改善点の指摘の声が上がっていたとしても、業者側がそれらを無視、もしくは握り潰すことは難しくありません。不運にもこうした質の低い業者もしくは担当者に当たってしまった場合、入居率低下による不良収益物件と化してしまい兼ねません。こうしたリスクを回避する意味でも、家主自身に入居者の声がダイレクトに伝わるシステムの構築が大切です。

家主自ら実施するアンケート調査のメリット

居住者の生の声をより確実に確かめるには、家主自らがアンケート調査を実施するのがベストでしょう。自らの持ち物件ですので、管理業者側に事前にその旨を伝えておけば、決して出過ぎた行為ではありません。扉の構造上可能であれば、集合ポストへの投函ではなく、各戸の玄関扉まで用紙を配布できれば、それだけ高い回答率が期待できます。専用のポストをエントランスなど、全居住者が利用する共用部施設内に設置すれば準備完了です。次に寄せられた回答内容をしっかりと吟味の上、管理担当業者と共有し、速やかに善処する初動も大切です。特に退室のリスクが懸念される内容を届けてくださった居住者宅には、管理業者の担当者に足を運んでもらい、直接的な対応をお願いしてください。こうした細やかな意思疎通を重ねることが、自己物件を優良物件に昇格させ、安定した賃貸経営を継続させる上で、大変重要な対応です。